いよいよ来年は2020年東京オリンピックが開催されます。
オリンピック開催に伴い築地移転問題から競技開催場所や熱中症対策とさまざまな問題があり話題となってきました。
しかし2020年と言うと、東京オリンピック以外にも大きな改革があります。それは「教育改革」です。
いろいろ調べるとこの教育改革、ちょっと大変なことになっているんです。
私にも5歳の子供がおり、息子の通っている幼稚園はいち早く、この教育改革が目指すような教育に取り組んでいる幼稚園なんです。
そこで、この教育改革で具体的何が変わるのかをまとめました。
こんな方に読んでほしい 教育改革ってどんな改革?
どんな準備が必要になるの?
2020年教育改革で何が変わるの?
①「何を学ぶか」だけではなく「何が出来るようになるのか」
知識を活用する力を求める「教育改革」
② 使える英語力を目指して、学習開始年齢の前倒し
4技能取得を求める「英語改革」
③ 学んだことの理解だけでなく、知識を活用する力
学びに向かう力も評価する「大学入試改革」
補足しますと
①「教育改革」 例えば教科、科目の新設として、
小学校 :3・4年生での「外国語活動」
:5・6年生での「英語」教科化
高 校 :「公共」「歴史総合」「地理総合」「理数探究」
などの新設
だそうです。英語が前倒しされるようです。でも小学校3年からでも遅い気がしますが。。。
②「英語改革」高校卒業時には身近な範囲で日常会話ができるレベルから旅行時の大半の情報に対応出来るレベルを目指すようです。
今までの筆記中心だった英語教育を実用レベルにすることはとても良いと思います。
③大学入試の英語では
今までの「聞く」「読む」
↓
これからは「聞く」「読む」「話す」「書く」になるようです。
つまり、グローバル化に対応出来るような教育になるということです。
しかし、疑問なのですが日本の公立小学校や中学校でこのレベルに達するだけの授業が出来るのでしょうか。
出来ないとなると塾や私立の学校で対応するしかないのですしょうか。
そうなると教育格差が広がるような気がします。
「いつから」、「何が変わるのか」については下記のスケジュールになります。
改訂スケジュール
2018年度 「新学習指導要綱」移行措置スタート
2019年度「高校生のための学びの基礎診断」実施
2021年度「新学習指導要綱」中学校で全面実施
2020年度「新学習指導要綱」「大学共通テスト実施」
改革の内容で英語だと「話す」「書く」が追加されています。
これが今の公立高校1年生が、現状の授業で対応出来るのでしょうか。
英語力を身につけるにはどうすればいい?
まだ、幼稚園年中の子供しかいないので現在の小学校事情はよくわかりませんが、公立小学校の授業は恐らく私の小学校時代とさほど変わっていないと思います。
私も幼稚園年長から公文式に通い、小学5年生ごろから英語塾に通いました。
でも塾や公立高校の授業では受験英語の対策内容であり、大学受験時に話すことが出来るようになる人は、私の周りにはいませんでした。
まずは公立学校の授業内容を変えてから改訂してもらいたいところが本音です。
そうなると小学校、もっと言えば幼稚園のころからインターナショナルスクールなどに通わないと話すレベルには到達出来ないと思います。
その他、英会話スクールも2020年教育改革対応で対応をし始めております。
実用的な英語を身につけるとなると授業形式ではなく対話形式が有効になります。
対話形式だとオンラインがとても便利です。
おすすめのスクールを2つ紹介させて頂きます。
どちらも幼児からコースがあり実際の利用者の満足度が高いスクールになります。
▽幼児、小学生、中学生、高校生専用のオンライン英会話スクール【ハッチリンク ジュニア】
全ての子がそのような環境で教育を受けることは難しいので、教育格差が広がっていきます。
教育は幼少期からの環境が大切!だということです。
イマージュン教育って何?
私の息子は現在、公立ではない国際小学校付属の幼稚園に通っています。
インターナショナルスクールというよりは日本の教育も教える認可の国際学校と位置付けになります。
もともと幼稚園に入る前の2歳から、ここの幼稚園で週1のコースに通っていました。
その当時は別に、ここの幼稚園、小学校には通うつもりはなかったのですが、通いながらこちらの学校教育がこれから必要とされる教育なんだと思い始め、幼稚園に入ることになりました。
そこの学校では早くから2020年の教育改革を見据えるような教育を実施していて、学長はやっと、「この学校の考える教育に日本が変わってきた」とおっしゃっております。
とくにこの学校で言われているのがイマージョン教育です。
今までの教育は知識を詰め込むことが勉強というイメージですが、こちらではコミュニケーションや考えるということが教育ということです。
幼児英語教育には高額な費用がかかる
このような学校が今後一般的になっていかないと日本が目指す教育は現実的ではありません。
しかし、私の息子が通っている学校は学校法人にまだなっていません。
現在、法人化は目指しているのですがまだ時間がかかるようです。
そのため、かかる費用はすべて親にかかってきます。
毎月10万以上の学費がかかっています。さらにその幼稚園は小学校まであるのですが、小学校の学費は高学年で年間200万円もかかります。
一般の会社員の家族では兄弟が二人いたらとても払える金額ではありません。
現状、日本で幼児から英語教育の環境を整えるには費用がかかるのです。
まとめ
教育改革により今までの小手先の学習では通用しなくなってしまいます。
幼少期から考える、表現するということを身につけることが必要です。それには環境が必要となります。
環境とは現状の公立学校だけでは足りず、私立や塾など対応するしかなく、お金がかかるのです。
今後より一層、環境を与えられた子供との教育格差が大きくなる。
ということです。
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